はじめに
近年、アメリカなど海外に暮らす日本人が 「夏休みや出産休暇に合わせて日本へ一時帰国し、不妊治療を受ける」 ケースが急増しています。
最大のきっかけは 2022 年4月から体外受精を含む不妊治療の多くが健康保険の適用対象になった こと。保険診療による費用負担の大幅な軽減はもちろん、言語面や精神面の安心感が「帰国治療」を後押ししています。
本記事では、実際に相談が増えている代表的なケース、日本を選ぶ決め手・アメリカに残るメリット をグリッドで整理し、帰国前に済ませておきたい検査や胚移送の手順 まで分かりやすく解説します。
1. どんな人が「一時帰国治療」を選んでいるのか?
① 日本で既に治療し、胚が残っている方
凍結胚が日本に保管されているため、渡航コストを抑えて移植に集中できる。
② 夏休みに帰国し、第2子・第3子を希望する方
第一子の育児と合わせ、長期休暇中にまとめて診察・治療を進めたい。
③ 配偶者の一時帰国スケジュールに合わせたい方
夫婦そろって採卵・移植日程を立てやすく、仕事の調整もしやすい。
2. 日本の治療を選びたくなる3つの理由
1. 保険適用でも“実費”が読める
定額負担なので、後日思わぬ請求が来る心配が少ない。
2. 母国語で細かい説明を受けられる
医療・費用・副作用など不安点を100%理解しやすい。
3. 心理的サポートが得やすい
家族・友人に相談しやすく、孤独感の軽減につながる。
3. それでもアメリカ治療を続けるメリットは?
1. 診断〜治療開始が早い
男性因子などで〈IVF + ICSI〉が適応になると、保険認可が最短1週間。
2. PGT-A/ICSIが標準メニュー
着床前遺伝子検査・顕微授精を追加しやすく、成功率の底上げが可能。
3. ドナー・代理出産への理解
シングル/同性カップルでも制度面・倫理面の壁が低い。
4. 帰国までに済ませたい準備リスト
4-1 胚移送が関わる場合
- 両国クリニックへ同時に問い合わせ:輸送可否・書類・費用を並行確認
- 凍結更新料の精算:未払いがあると輸送手続きが止まることがある
- 輸送スケジュールの確定:LN2デュワー(液体窒素タンク)の手配に最低3〜4週間
4-2 検査は “帰国前” に前倒し
TIP|米国での検査結果の取得権
患者には 検査結果を15 日以内に受け取る法的権利(HIPAA) があり、
ポータル閲覧が難しくても「Release Form」を提出すれば郵送・PDF で受領可能です。
4-3 クリニックとの情報共有
- 日本側で治療計画を立案
- アメリカ側へ検査オーダー依頼
- 検査結果・培養チャートを日英でコピー
5. まとめ 〜「どこで治療するか」より「どう準備するか」〜
- 保険適用後の日本 は費用透明性と言語面で大きな安心感。
- アメリカ治療 は速度と最新技術の選択肢が魅力。
- 重要なのは 自分のライフプラン×治療タイミング×費用 を照らし合わせ、事前検査と情報共有を徹底 しておくこと。